【2027年問題】エアコンが値上がりする前に！格安モデルが消える2026年に買い替えるべき理由と選び方

エアコンの買い替えを考えているなら、この記事を読んでから決めてください。「2027年問題」をご存知ですか？2027年4月から家庭用エアコンの省エネ基準が大幅に引き上げられることで、今売られているような格安エアコンが市場からなくなる可能性があります。価格が上がる前の2026年が、買い替えの最後のチャンスかもしれません。

エアコン「2027年問題」とは？省エネ基準が大幅に引き上げられる

2027年4月、家庭用エアコンに関する大きな制度変更が始まります。資源エネルギー庁が定める省エネ基準（APF：年間エネルギー消費効率）が大幅に引き上げられ、この基準を満たさないエアコンは製造も販売もできなくなります。

現行基準のAPFは4.9〜5.8（6畳用）ですが、2027年度からは6.1〜6.6と約25%の改善が求められます。14畳タイプに至っては34.7%もの改善が必要で、技術的な対応が難しい低価格帯のモデルは事実上ラインナップから消えることになります。

なぜ格安モデルが消えるのか

省エネ性能を高めるにはインバーター制御の高度化や熱交換器の大型化などが必要で、部品コストが上昇します。現在5〜7万円台で販売されている格安モデルは、新基準を満たすためのコストアップを価格に転嫁すると採算が合わなくなるため、メーカー各社が低価格帯の製造を縮小・廃止する見通しです。

価格はいつから・どのくらい上がるのか

価格の上昇はすでに始まっています。各メーカーが2026〜2027年にかけて価格改定を実施しており、省エネ基準クリアモデルは現行モデルの1.5〜2倍以上の価格になるケースも出ています。現在在庫として残っている格安モデルは2026年中に徐々に市場から消えていきます。特に秋（10〜11月）以降は在庫が少なくなることが予想されるため、買い替えを考えているなら早めに動くのが賢明です。

重要なのは「価格が上がる可能性がある」という見通しであって、確実に2倍になるわけではありません。競合メーカー間の競争や流通コストの変動によって実際の価格は変わります。ただし、格安帯のモデルが市場から消えること自体は省エネ基準の制度上ほぼ確実です。

省エネモデルは電気代でどれだけお得になるのか

資源エネルギー庁のデータによると、新省エネ基準を満たしたモデルを使用した場合の年間電気代削減額は、6畳用で約2,760円、14畳用で約12,600円とされています。仮に省エネモデルが現行より3万円高い場合、14畳タイプなら電気代削減だけで約2〜3年で元が取れる計算になります。

2026年に買うなら、どう選べばいいのか

予算10万円以上なら：省エネモデルで長期コスパを取る

長期使用を前提にするなら、2027年度基準をすでにクリアしているモデルを選ぶのがおすすめです。ダイキン・パナソニック・三菱電機・日立の上位モデルはすでに新基準を満たしており、購入後すぐに電気代の削減効果を実感できます。

予算〜8万円なら：2026年中に格安モデルを在庫で探す

「今すぐ冷やしたい」「予算が限られている」という場合は、現行の格安モデルを2026年中に購入するのが現実的です。在庫が残っているうちに探してみてください。

ヒロの実体験：賃貸で6畳・12畳を使っている私が買い替えを勧める理由

私は今、賃貸に住んでいて6畳用と12畳用のエアコンを使っています。どちらも今のところ問題なく動いています。だから正直、「壊れてもいないのに買い替えるのはもったいないかな」という気持ちはあります。

ただ、いろいろ調べてみて気づいたのは、パナソニックのエオリアは他の大手メーカー（ダイキン・三菱・日立など）と比べて価格が抑えめで、しかも工事費込みのパッケージが充実しているという点です。買い替えを検討するなら、今のうちに動いた方が選択肢が多い。2027年以降は格安帯が消えてどのメーカーも値段が上がるので、「まだ動くし」と先延ばしにしているうちに選べなくなる可能性があります。

特に賃貸の方は、退去のタイミングや引っ越しのことも考えると、エアコンを選べる今のうちに機種・サイズ・工事費をまとめて確認しておくのがおすすめです。工事費込みのパッケージを選べば、購入から設置まで一括で動けるので手間も少ない。私も次の更新のタイミングで買い替えを本格的に検討しています。

電気代の損益分岐点を計算してみた：買い替えは「投資」として考える

エアコンの買い替えを「出費」ではなく「投資」として考えると判断がしやすくなります。初期費用はかかりますが、電気代の削減によって数年以内に元が取れる計算になるからです。

たとえば、10年前のエアコン（APF約3.5〜4.0）から2025年モデル（APF約5.8〜6.5）に買い替えた場合、年間の電気代削減額は使用環境によって異なりますが、6畳タイプで年間5,000〜8,000円、12畳タイプで年間10,000〜18,000円程度の削減になるケースが多いとされています。

※上記は参考値です。実際の削減額は旧機種のAPF・使用頻度・電気料金プランによって大きく異なります。エアコンの平均使用年数は13〜14年とされているため、損益分岐点を超えた後も節約メリットが続くことになります。

また、2027年以降に格安帯が消えて購入コストが上がることを考えると、今のうちに動いた方が「安く買えて・電気代も安くなる」という二重のメリットが得られます。資産形成の観点では、固定費の削減は収入を増やすことと同じ効果があります。エアコンの電気代は毎年かかるランニングコストなので、ここを削れると家計への影響が長期間続くのです。

省エネ家電への補助金・自治体支援制度を活用する

エアコンの買い替えコストを抑えるもう一つの方法が、国や自治体の補助金・支援制度の活用です。省エネ性能の高い家電への買い替えを支援する制度が複数あり、うまく活用すると実質的な負担をかなり減らせます。

経済産業省「省エネ家電買い替え支援事業」

国の省エネ推進のための補助金制度です。対象となる省エネ性能の高い家電（エアコン含む）に買い替えると、購入費用の一部が補助されます。毎年予算枠があり、申請期間が限られているため、最新の情報を経済産業省のウェブサイトや家電量販店で確認することをおすすめします。

自治体独自の補助金

都道府県や市区町村が独自に省エネ家電への補助金を設けているケースもあります。金額は数千円〜数万円まで幅があり、自治体によって条件や申請方法が異なります。お住まいの自治体のウェブサイトや窓口で「省エネ家電補助金」「家電買い替え補助」などのキーワードで確認してみてください。

2026年は2027年問題の影響で格安帯の在庫が通常より早く減ることが予想されます。「秋になったら安くなるから待とう」という例年通りの判断が通用しない可能性もあるため、今の時点で候補機種を絞っておくのが賢明です。

まとめ：2026年がエアコン買い替えの実質的なタイムリミット

2027年問題は「必ずこうなる」という断言ではありませんが、省エネ基準の引き上げ自体は制度として決まっています。古いエアコンを使い続けることの電気代ロスも考えると、2026年は買い替えを検討する良いタイミングです。

値上げ前に買い替えようなーーーーーー

さいならーーーーー