【31歳・賃貸vs持ち家】どっちが得?6,000万円シミュレーションで永遠のテーマを徹底比較

資産を貯める力

先日、同い年の友人が「マンション買ったよ」と報告してきました。6,000万円のマンションをローンで購入したとのこと。正直、羨ましいような複雑な気持ちになりました。「自分も買うべき?それとも賃貸のままでいい?」——31歳の今、真剣に考えてみました。この記事では、実際の数字をもとに賃貸と持ち家のコストを徹底比較し、31歳の自分なりの結論を出します。

なぜ31歳に「賃貸vs持ち家」が重要なのか

31歳でこの問題を考える意味は大きいです。35年ローンを組むと完済時66歳。老後の入口でようやくローンが終わる計算です。また収入が比較的安定し始め、結婚・子育てなど人生の分岐点が重なる時期でもあります。今の選択が35年間の家計を左右します。

【シミュレーション】6,000万円の家を買う vs 賃貸15万円で35年住む

友人が購入したのと同条件で試算します。条件は以下の通りです。

項目持ち家賃貸
物件価格 / 家賃6,000万円月15万円
頭金なし(フルローン)
金利変動金利 0.7%
返済期間35年(420回)
引越し原則なし5年に1度(計7回)

35年間の総コスト比較

費目持ち家(変動0.7%)賃貸(月15万)
月々の支払い約161,000円150,000円
35年間の返済・家賃約6,767万円6,300万円
初期費用(諸費用等)約180万円
固定資産税(35年)約525万円なし
修繕費・管理費(35年)約840万円なし
引越し費用(7回)約420万円
35年間の総コスト約8,312万円約6,720万円
差額持ち家が約1,592万円多くかかる

単純なコスト比較では、持ち家の方が35年間で約1,592万円多くかかります。ただしこれは「物件の資産価値」を含まない比較です。35年後に6,000万円の価値が残っていれば、実質的にはトントンかそれ以上になります。問題は「その物件が35年後も価値を維持しているか」です。

【最大のリスク】金利が上がったらどうなる?

変動金利は今は低くても、将来上昇するリスクがあります。日本銀行は2024年以降、段階的に政策金利を引き上げており、住宅ローン金利も上昇傾向にあります。金利が1.5%に上昇した場合の試算を見てみましょう。

金利シナリオ月返済額総返済額利息総額35年総コスト
変動 0.7%(現状)161,000円6,767万円767万円8,312万円
変動 1.5%(上昇時)183,700円7,716万円1,716万円9,261万円
金利上昇による追加負担+22,700円/月+949万円

金利が0.7%から1.5%に上昇するだけで、月々の返済が約2.3万円増え、35年総コストが約949万円増加します。変動金利を選ぶ場合、金利上昇リスクは常に念頭に置く必要があります。

持ち家の3大リスク

① 金利上昇リスク

上記の通り、変動金利は経済状況によって変動します。「5年ルール・125%ルール」で急激な返済増は一時的に抑えられますが、未払い利息が膨らむ可能性もあります。固定金利(フラット35)を選べばリスクは回避できますが、現状の金利は変動より高くなります。

② 家族構成・ライフスタイルの変化リスク

31歳の今、10年後・20年後の生活がどう変わるかは読めません。転勤・離婚・子どもの独立・親の介護——持ち家だと簡単に引越しできないという制約が生まれます。売却しようにも、ローン残高より売却価格が低い「オーバーローン」状態になれば、売るに売れなくなります。

③ リセールバリューのリスク

日本の不動産は築年数とともに価値が下がる傾向があります。特に郊外・地方の物件は35年後に大幅に価値が下落しているケースも少なくありません。例外は世田谷区・渋谷区・港区・中央区、江東区など都心一等地の物件ですが、これらは1億円以上が当たり前。31歳のサラリーマンが手を出せる水準ではないのが現実です。

エリアリセールバリュー傾向31歳に現実的か
都心一等地(港区・渋谷区等)◎ 価値維持・上昇も❌ 1億円以上が多く困難
都心周辺(城南・城北エリア)△ 立地次第△ 6,000万円前後で可能
郊外・地方✕ 経年で大幅下落○ 価格は安いが資産価値低い

賃貸のリスクも忘れずに

① 家賃インフレリスク

インフレが続けば家賃も上昇します。現在月15万円の家賃が35年後に20万円になっていれば、賃貸の総コストはさらに膨らみます。また、大家の都合による退去要求リスクも0ではありません。但し、家賃値上げは拒否することができます(詳しくは別の記事で記載します)。   

② 老後の住まい問題

高齢になると賃貸契約が難しくなる場合があります。収入が年金のみになった70代・80代で新たな賃貸を探すのは現実的に厳しいケースも。老後の住まいを確保できるかという視点も重要です。

【結論】31歳の自分の答え:基本は賃貸、ただし条件次第

両学長(リベラルアーツ大学)も繰り返し語っていますが、「持ち家か賃貸かは、リセールバリューで判断せよ」というのが本質的な答えです。

条件おすすめ理由
都心一等地・リセールバリュー高い物件を買える✅ 持ち家資産として機能し、売却時に損しにくい
郊外・一般的な物件しか買えない✅ 賃貸35年後に資産価値が下落し、コスト面でも不利になりやすい
転勤・ライフスタイルが変わる可能性がある✅ 賃貸持ち家は身動きが取れなくなるリスクあり
安定した収入・家族構成が固まっている△ 状況次第金利・物件選びが適切なら持ち家も選択肢

31歳の自分の結論は、「今の収入で買える6,000万円前後の物件は、リセールバリューが期待できる都心一等地ではないケースが多い。だから当面は賃貸が無難」というものです。都心一等地(1億円以上)を買える財力があれば話は別ですが、そこまでの資産はまだない。ならば賃貸に住みながら新NISAで資産を着実に積み上げ、将来の選択肢を広げる方が合理的だと判断しました。

参考文献・出典

リベラルアーツ大学(両学長)「賃貸vs持ち家」解説
・国土交通省「令和5年度 住宅市場動向調査」
・日本銀行「金融政策の変更に関する公表資料(2024年〜)」
・フラット35公式サイト(住宅金融支援機構)「金利情報」
・総務省「家計調査(2025年)」

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さいならーーーーーーーーーー

※本記事は情報提供を目的としており、特定の不動産・金融商品の購入を推奨するものではありません。掲載のシミュレーションはあくまで試算であり、実際の条件によって異なります。不動産購入・住宅ローンに関する最終的なご判断はご自身の責任でお願いします。

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